嫌がらせがつらい…。嫌がらせで精神的苦痛を受けている時の対処法
知っている人から、はたまた全く知らない誰かから…不快に思う嫌がらせと受けると心身に苦痛を感じます。
やめてほしいのにやめてもらえない、度重なる嫌がらせに精神的苦痛を受けている時にはどのように対処していったら良いでしょう。
本記事では、よくある嫌がらせの内容や対処法について解説していきます。
よくある嫌がらせの例

嫌がらせと言ってもその種類は数え切れません。なぜなら、やられている本人が嫌だと思えばどんな事でも嫌がらせに分類できるためです。
辞書にも嫌がらせとは相手を不快にさせたり不利益を与えたりすること、肉体的・精神的な苦痛を与えること等と記されています。
では、一般的によくある嫌がらせにはどのようなものがあるのかご紹介します。
- 子供のいやがらせ
- 会社でのいやがらせ
- 隣人、近隣からのいやがらせ
- ネットのいやがらせ
それぞれに分けてご紹介します。
子供のいやがらせ
嫌がらせは子供の世界にもあります。
それはいじめという言葉で表現される事もあるでしょう。
- 仲間外れにする
- 無視する
- 物を隠す など
関連記事:子供がいじめにあっているかも…?子供の様子をチェック。探偵のいじめ調査とは?
会社でのいやがらせ
子供のいじめもいやがらせですが、大人の社会でもいやがらせはあります。
- 身体に不必要に接する(セクハラ)
- 異常な量の仕事を押し付ける(パワハラ)
- 人前でわざと叱責する(モラハラ)
- 妊娠や出産などの休暇を認めない(マタハラ) など
これらの被害に遭ったら不快に感じると思いますが、なかなか「やめてほしい」と言えないかもしれません。
関連記事:パワハラ・セクハラ・・・ハラスメントの対処法。探偵のハラスメント調査とは?
隣人、近隣からのいやがらせ
近隣トラブルでは次のような嫌がらせがあります。
- 家の外壁に落書き
- 庭にごみを撒かれる
- 悪い噂を流される
- 郵便物を荒らされる
- 貼り紙を貼られる
- 騒音を立てられる など
悪気なくやっている事もありますが、いかにも悪意があって明らかに嫌がらせとしてやっている事もあるでしょう。
ネットでの嫌がらせ
最近増えているのがSNSなどインターネットを使ったいやがらせです。
- 悪口など誹謗中傷を書き込まれる
- 個人情報を書き込まれる
- なりすまし など
顔が見えない分、悪質であったりエスカレートするケースもあります。
嫌がらせで精神的苦痛を受けている時の対処法

嫌がらせは「少し嫌だな」と思うくらいなら放っておけば相手が飽きて終わる事もあります。
しかし、長引く時や一度でもダメージが大きい時は精神的な苦痛を伴うものです。
嫌がらせで精神的な苦痛を受けている時にはどのように対処したら良いでしょう。
- 嫌だという事を伝える
- 証拠の確保
- 相談する
それぞれ解説します。
嫌だという事を伝える
嫌がらせは相手が嫌がらせと認識できていない事が実はあります。
『周りの人のために行っている』など嫌がらせされている人の気持ちも考えずにその行為を行っている事もあるので、まずはされている事が嫌だという事を伝えましょう。
ただし、『嫌だ』と伝える事が相手にとって不快と感じたりすると嫌がらせがエスカレートしてしまうこともあるので、話が通じなそうな相手の場合は直接伝える事は控えた方が良いです。
証拠の確保
嫌がらせが酷い時は嫌がらせを受けたという証拠を確保しておきましょう。証拠としては次のようなものが良いです。
- 日記やメモ…いつだれからどんな嫌がらせを受けたのか具体的な内容を記したもの。
- 写真…形として残っている物は写真に収めておきましょう。ネットを使った嫌がらせなどにはスマホのスクリーンショットも活用できます。
- ボイスレコーダー…暴言や悪口などはボイスレコーダーに記録しておくのも良いです。
- 映像…嫌がらせをしている場面の映像があれば決定的な証拠になります。
- 病院の診断書…外傷があれば外科や整形外科の病院で、精神的なダメージを受けている時は精神科で診断書を出してもらう事で証拠となり得ます。
これらの証拠は後述する警察や弁護士などへ相談する時に嫌がらせを受けている事実や嫌がらせの程度を示すのに重要となります。
もし証拠が不十分である場合は、警察や弁護士であっても適切な対応ができないこと事もあります。
相談する
嫌がらせで精神的な苦痛を受けている時は一人で悩まずに相談することが大切です。
- 友人や家族
- 警察
- 違法・有害情報相談センター(総務省)
- 弁護士
- 地域の相談窓口
それぞれ解説します。
子供のいじめやハラスメントの相談先についてはコチラの記事も参考にしてみてください。
友人や家族
親しい友人や信頼できる家族に相談することで精神的な支えになってくれるでしょう。また、客観的に見て普通ではない範囲の嫌がらせかどうかを判断してもらったり意見を聞くこともできます。
警察
タイヤをパンク、外壁にいたずら書き、家の中を盗撮するなど悪質な嫌がらせは器物損壊罪や脅迫罪、名誉棄損罪や侮辱罪などの犯罪行為やストーカー規制法、迷惑防止条例などに抵触する可能性があります。
警察に相談することでパトロールの強化や警告、場合によっては捜査が行われ罰金や逮捕などの措置が取れられる事もあります。
処罰を求めたい時などには警察に相談してみましょう。
違法・有害情報相談センター(総務省)
ネットを使った嫌がらせに対しては相談機関である『違法・有害情報相談センター』に相談することで、投稿の削除依頼や書き込んだ人の特定の方法(発信者情報開示請求)などのアドバイスをしてもらえます。
また、法務省の人権相談(0570-003-110)でも削除依頼の方法の助言を行ったり、事案によってはプロバイダなどに削除要請を行ってくれることもあります。
弁護士
嫌がらせを受けると精神が不安定になってうつ病や睡眠障害など、精神的な病気になってしまう事もあります。
嫌がらせにより精神的な損害を受けた場合は、相手に損害賠償請求ができるケースもあります。法的措置を検討する場合は弁護士へ相談すると良いでしょう。
地域の相談窓口
集合住宅なら管理会社へ相談したり、戸建てならば自治体に相談することで貼り紙や注意喚起をするなどの対策を講じてもらえることもあります。
嫌がらせ調査は探偵へ
嫌がらせの事実があっても加害者が誰だかわからない、嫌がらせの証拠が無いという状況では警察や弁護士も動けず嫌がらせの解決にはなかなか繋がりません。
情報や証拠が足りなくて警察や弁護士に相談してもすぐに対処してもらえなかったというケースもよくあります。
自分ではできない、嫌がらせ犯の特定や証拠の確保は探偵による嫌がらせ調査を検討すると良いでしょう。
探偵のいやがらせ調査では次のような調査を行います
- 加害者の特定(発信者情報開示請求は探偵にできません)
- 嫌がらせ行為の撮影
- 近隣への聞き込みやネット調査での情報収集 など
これにより、加害者が特定されたり被害の状況が明らかになるため、警察への届けがスムーズになったり捜査に繋がることもあります。
また、損害賠償請求のためには相手の特定が不可欠ですが、弁護士が特定できるのはネットや電話などの情報を照会する方法が基本となるため、それらが使われない嫌がらせの加害者特定は探偵の嫌がらせ調査を利用した方が良いでしょう。
まとめ
嫌がらせは老若男女問わず起こり得ます。最近はネットを使った嫌がらせも増え嫌がらせの種類まで多様化しています。
軽い嫌がらせならば話し合いで済むかもしれませんが、一度きりであっても許せないもの、小さな事でも長引くことで苦しめられるもの、誰がやってるかもわからないものなど様々です。
まずは嫌な事を伝え、それでもやめてくれない場合、記事内で紹介した相談先への相談を検討してください。
相手への処罰を求めたい時は警察、ネットでの嫌がらせは違法・有害情報相談センターや弁護士、損害賠償請求を求めたい時も弁護士への相談が有効です。
スムーズな対応をしてもらうためには被害状況を明らかにする証拠を持って相談すると良いでしょう。
加害者特定や証拠収集が難しい時は探偵の嫌がらせ調査をおすすめします。
